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日本骨髄腫患者の会

第11回国際骨髄腫ワークショップ「多発性骨髄腫治療の展望」

群馬大学医学部付属病院 血液内科 村上博和先生

2007/8/20

  多発性骨髄腫に対しては、 1990年代前半までMP(Melphalan/Prednisolone)療法を中心とした化学療法が行われ てきましたが、その生存期間中央値は約3年であり、治癒が不可能な疾患と考えら れてきました。しかし、1990年代後半より、初期治療に自己造血幹細胞移植を伴う 大量化学療法が、さらに再発・難治例治療にはThalidomideやBortezomibなどの新規 薬剤が導入され、生存期間の延長がもたらされました。さらに、 heat shock protein 90 (Hsp90) 阻害剤などの新規薬剤が次々と開発されています。

  これらの新たな治療ツールが得られた現在、骨髄腫治療はどのように変わるので しょうか。2007年6月25日から30日まで、猛暑の中、ギリシャのコス島で第11回 国際骨髄腫ワークショップが開催されました(写真)。本項では、Thalidomide、 Bortezomib、Lenalidomide以外の新薬を紹介し、さらに骨髄腫治療の展望を示し たいと思います。

 コス島の街角にたたずむ村上先生

1.新規薬剤
  骨髄腫において期待されている新規薬剤の中では、heat shock protein 90 (Hsp90) 阻害剤の臨床試験が進んでいます。Richardsonは、phaseI/II studyで、その安全性 とbortezomib不応例に対しての有効性を示し、さらにTanespimycin (KOS-953)という Hsp90 阻害剤とBortezomibの併用で、PR以上が8/23例(35%)に、MR以上が13/23例57%) に得られたと報告しています。本剤のphaseIII studyがFDAに認可され開始されます。
  また、Bortezomib以外の新しいproteasome inhibitorも開発されています。 Carfilzomib (PR-171)は、Bortezomib無効例にも有効で、phaseII studyが始まりました。 また、Salinosporamide A (NPI-0052)は、Bortezomibに比して強い活性を持っており 期待される薬剤ですが、まだ臨床試験には至っていません。

2.既存薬剤の有効利用
    既存薬剤をいかにうまく使うか、または併用するかも重要です。今回のワークショップ では、Lenalidomide+Dexamethasone療法において、Dexamethasoneの投与量削減が有用で あるとの報告に注目が集まっていました。ECOGは、本年のASCOで、Lenalidomide 25mg/day を21日間投与し、これにDexamethasone 40mg×4日を、day 1〜4, 9〜12, 17〜20に投与する 標準群と、dexamethasone 40mgをday 1, 8, 15, 22に投与する低用量群を比較しました。 低用量群のdexamethasone使用量は、1/3となります。その結果、低用量群は、深部静脈血 栓症を含めた副作用の発現率が有意に低く、また生存期間も有意に良かったと報告しました。 この報告をもとに、多くの発表者が、他の治療レジメンにおいても、dexamethasone用量 検討の必要性を強調していました。

3.今後の展望
  ひとつは、治癒を目指した治療法の検討が進んでいました。ThalidomideやBortezomib などの新規薬剤を移植前寛解導入療法に用い、腫瘍量をより減少させてから自己末梢血 幹細胞移植に持ち込む臨床試験が行われています。これらの中間解析結果が報告され、 良好な成績が示されていました。また、移植後の新規薬剤による維持療法も様々な国で 行われておりました。今後、「新規薬剤による寛解導入療法+自己末梢血幹細胞移植+ 新規薬剤による維持療法」の成績が明らかになるでしょう。
  また、骨髄非破壊的同種幹細胞移植(ミニ移植)は、治癒を期待できる治療ですが、最近 は治療関連死および再発が多いことより、あまり行われなくなっていました。しかし、 イタリアのグループがTBI(全身照射)200cGyのみという軽い前処置を行った後、兄弟間 同種移植を行った良好な成績を報告したため、再検討が始まりました。日本においても、 同様の臨床試験が行われていますので、多くの患者さんにご協力いただけることを期待し ています。
  第2には、自己末梢血幹細胞移植が必要か否かの検討も始まっています。自己末梢血幹細胞 移植施行群と新規薬剤のみによる治療群の比較試験の結果が待たれます。

さいごに
  以上の通り、骨髄腫治療は様々な治療ツールを得て、治癒を目指す時代となりました。 本邦においても、医療従事者、患者さん、製薬業界および行政の協力で、世界に情報発信 できる多施設共同臨床試験が施行されることが望まれます。

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